サイレントカスタマーとは、商品やサービスに不満を持っていても、それを企業に伝えずに、利用を減らしたり、他社に移ったりする顧客のことです。不満を伝えてくれる顧客には対応の機会がありますが、サイレントカスタマーは、解約の申し出や契約の更新の見送りという形で、初めて不満が表に出ます。その時点では気持ちが決まっていることが多く、引き止めは難しくなります。対策は、①不満が届かない理由を知る、②利用の記録や接点の変化から兆しをつかむ、③兆しが出たときの対応を決めておく、④不満を伝えやすくする仕組みを作る、の 4 つです。

不満が届かない理由

顧客が不満を伝えないのは、不満が無いからではありません。主な理由は次のようなものです。

伝える手間に見合わない

不満を伝えるには、問い合わせの窓口を探し、状況を説明し、回答を待つ手間がかかります。顧客にとって、その手間をかけるより、使うのをやめるか、他社に移るほうが楽だと感じられれば、不満は伝えられません。特に、担当者が忙しい企業の顧客ほど、伝える手間を避ける傾向があります。

伝えても変わらないと思っている

以前に要望を伝えたのに何も変わらなかった、回答が形式的だった、という経験があると、顧客は「言っても無駄だ」と考えるようになります。この状態の顧客は、表面上は静かでも、他社を検討し始めていることがあります。

関係を悪くしたくない

担当の営業やサポートの担当者との関係が良好であるほど、「担当者に悪い」と感じて不満を言い出せないことがあります。担当者には感謝を伝えながら、社内では他社への切り替えを進めている、ということも起きます。

不満を伝える相手が違う

実際にサービスを使っている現場の担当者と、契約を決める決裁者が違う場合、現場の不満は決裁者には伝わっても、企業には伝わらないことがあります。企業が話している相手が現場の担当者だけだと、決裁者の側で解約の話が進んでいても気づけません。

兆しのつかみ方

サイレントカスタマーは不満を言葉にしないため、行動の変化から兆しをつかみます。代表的な兆しを示します。

分類兆しの例確かめ方
利用ログインの回数や、主な機能の利用が減った利用の記録を月ごとに比べる
利用利用している人の数が減った契約の人数と、実際に使っている人の数を比べる
接点定期の打ち合わせを延期される、連絡への返事が遅くなった接点の記録を見る
接点問い合わせが急に減った、または急に増えた問い合わせの件数の推移を見る
関係者窓口の担当者や決裁者が替わった打ち合わせや連絡の中で確かめる
契約契約の縮小や、支払い方法の変更の相談があった契約の記録を見る

問い合わせの件数は、減っても増えても兆しになります。減った場合は使わなくなっている可能性が、急に増えた場合は困りごとが重なっている可能性があります。

これらの兆しを 1 つずつ見ていくのは手間がかかるため、項目ごとに点数を付けて、顧客の状態を 1 つの数字で表す方法があります。これをヘルススコアと呼びます。項目の選び方と点数の付け方は、ヘルススコアの項目の選び方と対応の決め方で説明しています。

兆しの項目を決めるときは、過去に解約した顧客を振り返るのが近道です。解約の申し出の前の半年ほどに、どんな変化があったかを確かめると、自社の顧客に当てはまる兆しが見えてきます。利用の減少が先に来ていたのか、担当者の交代が先だったのかによって、見るべき項目が変わります。

兆しが出たときの対応

兆しをつかんでも、対応が決まっていなければ意味がありません。兆しの種類と重さに応じて、誰が、いつまでに、何をするかを決めておきます。

兆しの重さ対応の例担当
軽い(利用が少し減った)使い方の案内や、便利な機能の紹介を送るカスタマーサクセスの担当者
中くらい(利用が大きく減った、連絡への返事が遅い)打ち合わせを申し込み、困っていることを聞くカスタマーサクセスの担当者
重い(決裁者の交代、縮小の相談)責任者が同行し、決裁者と話す場を作るカスタマーサクセスの責任者・営業

連絡するときは、「解約しそうなので連絡した」という印象を与えないようにします。利用の状況の定期の報告、新しい機能の案内、活用の事例の紹介など、顧客にとって意味のある理由で接点を持ち、その中で困っていることや、社内の状況の変化を聞きます。

打ち合わせで聞くことは、あらかじめ決めておきます。「最近、使い方で困っていることはありますか」「社内で、この業務の進め方に変化はありましたか」「今後、見直しの予定はありますか」のように、不満を直接聞くのではなく、状況の変化を聞く形にすると、顧客は答えやすくなります。

聞いた内容は、顧客の記録に残し、社内で共有します。不満の中身が商品の機能に関するものなら開発の担当に、契約や請求に関するものなら営業や管理の担当に伝え、対応の結果を顧客に返します。「伝えたら変わった」という経験は、顧客が次に不満を伝えてくれるきっかけになります。

不満を伝えやすくする仕組み

兆しをつかむことと並行して、顧客が不満を伝えやすくする仕組みを作ります。

1 つめは、定期的に声を聞く機会を作ることです。四半期に 1 回の打ち合わせや、年に 1〜2 回のアンケートなど、企業の側から聞きに行く機会があれば、顧客は伝える手間をかけずに済みます。アンケートの取り方と、結果を改善につなげる運用は、NPS の計算方法と改善につなげる運用で扱っています。

2 つめは、伝えられた声への対応を見せることです。寄せられた要望のうち、何に対応し、何に対応しなかったかを、理由とともに顧客に伝えます。すべての要望に応えることはできませんが、検討したことが伝われば、顧客は「言っても無駄だ」とは考えにくくなります。

3 つめは、決裁者との接点を持つことです。現場の担当者とだけ話していると、決裁者の側の不満や方針の変化に気づけません。半年に 1 回程度、決裁者に成果を報告する場を設けると、決裁者の関心事を直接聞けます。

経営の数字との関係

サイレントカスタマーの問題は、解約の件数だけでなく、既存の顧客からの売上の維持にも表れます。不満を抱えた顧客は、すぐには解約しなくても、契約を縮小したり、追加の提案に応じなくなったりします。そのため、既存の顧客からの売上がどれだけ保てているかを表す GRR や、追加の販売も含めた NRR を追っていると、サイレントカスタマーの影響を数字で確かめられます。指標の計算と読み方は、NRR とは何か、計算と改善の仕方で説明しています。

兆しをつかむ仕組みを入れた後は、兆しが出た顧客のうち、対応の後に利用が戻った割合と、結局解約した割合を記録しておきます。この割合を半年ごとに見ると、兆しの項目や対応の中身が合っているかを確かめられます。解約した顧客に共通する兆しが、最初に決めた項目に入っていなければ、項目を見直します。

実行時の落とし穴

兆しの項目を増やしすぎる

見る項目を増やしすぎると、多くの顧客に兆しが出ているように見え、担当者は対応しきれなくなります。まずは過去の解約と関係が深い 3〜5 項目に絞ります。

兆しを担当者の評価に使う

担当する顧客の兆しの数で担当者を評価すると、担当者は兆しを報告しなくなります。兆しは、支援の優先順位を決めるための材料として扱います。

解約の申し出の後だけ動く

解約の申し出の後に引き止めの提案をしても、多くの場合は間に合いません。申し出の前の兆しの段階で動けるように、担当と対応を決めておくことが、この取り組みの中心です。